食品衛生法が定める三大要素

食品衛生法の定める内容は大きく「含有量などの基準」「含有成分の表示義務」「含有成分の検査基準」の３つに分類され、どの基準も安全な食生活には欠かすことの出来ない要素となっています。

含有量の基準

私たちが普段口にする食物には様々な栄養素やミネラルなどが多種多様に含まれています。そうした食品に含まれる含有成分について、食品衛生法では健康に害のない範囲でどの程度その成分を含むことが望ましいかなど、食品に含まれる成分量について細かく規定しています。

その規定は栄養素だけではなく、体にとって有害な物質についても細かく規定されています。例えば食品を製造する過程で使用される食品添加物の含有量の上限や、食品製造工場で混入の恐れのある油分などの有害成分についても詳細に規定されています。

そのため、食品製造工場などでは万が一の有害物質の混入を最大限抑制すべく様々な対策が講じられています。人体に有害な影響のない「フードグレートオイル」を利用したコンプレッサーやそもそも構造的に潤滑油を必要としない、オイルフリーコンプレッサーの導入なども、そうした取り組みの一環です。

含有成分の表示義務

食品衛生法では食品に含まれる成分の内、人体の健康に影響のある可能性がある成分が含まれる場合に、その成分を表示することを義務付けています。

例えば、食品がアレルギーを引き起こす可能性のある成分を含有している場合には、その成分を表示することを義務づけています。また、食品の製造過程で添加された食品添加物などについても、消費者に向け分かりやすく表示する義務などを定めています。

含有成分の検査基準

そうした食品に含まれる様々な成分について、食品衛生法では含有成分の検出方法や含有の有無を確認する検査基準についても詳細に規定されています。

例えば野菜を栽培する際に使用する農薬などは、一定量以下であれば人体への影響はほぼないと考えられ、一定量は残留していても問題ないとされています。

しかし、残留農薬などの微量成分は検出の方法によっては残留量が大きく異なって検出されるなど、差異が生まれる可能性を含んでいます。そうした検出方法や検査方法の違いによって、本来は有害な含有量と判断されるべきものが誤って無害であると判断されてしまうことを防ぐため、含有成分の検出や検査の基準などについても詳細に規定されています。

高まる食の安全性への意識

食品衛生法は時代背景にあわせて、幾度となく見直しが行われてきました。背景にあるのは国民の中にある「食の安全性」への意識の高まりです。

高度成長期には食品を長持ちさせることの出来る酸化防止剤などの食品添加物が、あたかも魔法の成分としてもてはやされたこともありました。しかし、食品添加物の一部は摂取過多となると人体に悪影響を及ぼす可能性があるといった研究結果が報告されるなど、それまで「魔法の成分」としてもてはやされた食品添加物が有害であるといった認識が国民の中に広がったのを機に、食品衛生法も改定が繰り返されてきました。

近年では食品添加物をなるべく使用せず、食品を長持ちさせる手法として「窒素」を利用した酸化防止策などが珍重されています。窒素は空気中にほぼ無尽蔵に存在し、精製する手法によっては非常に安価に入手することができる安全な酸化防止剤として、食品衛生法では「食品添加物」として扱われています。